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　東京商工リサーチは、「大手居酒屋チェーン」店舗数調査を実施した。新型コロナウイルス感染症拡大前に7200店あった大手居酒屋の店舗が、この夏に6000店を割り込んだ。居酒屋・バーを運営する主要上場14社の9月末の飲食店舗数は、新型コロナウイルス感染症拡大前の2019年12月と比べ1242店減ったことがわかった。

　大手チェーンが展開する居酒屋・バーは店舗面積が広く、雇用スタッフ数も多く、都心部のターミナル駅周辺への出店が多かった。だが、コロナ禍での度重なる緊急事態宣言、まん延防止等重点措置等の発令で運営コストが嵩む繁華街、ターミナル駅周辺の店舗を中心にスクラップが進み、コロナ前の2019年12月（7200店）から約2割（17.2％）減少した。

　矢野経済研究所は、健康食品（サプリメント）、特定保健用食品、機能性表示食品に関する消費者アンケート調査を実施し、20代から70代以上の男女における健康状況や、健康食品の摂取状況（種類、支出金額、購入場所、きっかけ、主成分、目的など）、機能性表示食品への関心などを分析した。20代～70代の男女1401名へのアンケート結果では、健康食品（サプリメント）の摂取目的は男女別・年代別いずれも「健康維持・増進」の比率が最も高かった。一方、機能性表示食品については、自身の健康状況に照らし合わせてさまざまな機能表示へ関心を示していた。

　同調査の事前調査（20代～70代の男女3467名）として、健康食品（サプリメント）の摂取状況について尋ねたところ、現在摂取している（28.2％）、ときどき摂取している（7.8％）、必要に応じて（不定期に）摂取している（4.5％）という回答があり、約3割が健康食品を常時、摂取しているという結果となった。

　総合マーケティングビジネスの富士経済は、新型コロナウイルス感染症の流行による消費者の健康意識、予防意識の高まりによって注目される機能志向食品（サプリメント）の国内市場を調査した。その結果を「H・Bフーズマーケティング便覧 2022 No.1 機能志向食品編」にまとめた。トピックスとして、2021年見込（2020年比）では、機能志向食品（サプリメント）市場は、免疫対策やスポーツサポート、生活習慣病予防を中心に幅広い領域が好調となり、市場が拡大し1兆77億円（3.4％増）に達すると予測する。スポーツサポート市場は、プロテイン商品がけん引し、前年を上回る伸びにを示し、969億円（15.5％増）に達する見通しだ。

　この調査ではサプリメントなどの機能志向食品を免疫対策や生活習慣病予防、スポーツサポートなどの訴求効能別や、成分別に分類し市場を調査・分析した。