マイライフニュース

　矢野経済研究所は、国内自然派・オーガニック化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、エイジングケアや美白など機能を付加した化粧品の増加と、ドラッグストアやバラエティストア、セミセルフ型ショップなどへの展開で消費者の認知が高まり、2019年度の国内自然派・オーガニック化粧品市場は前年度比105.8％の1497億円と予測した。

　同調査における「自然派」化粧品とは、天然植物原料を主成分とする、かつ、化学合成成分の配合を抑制しているブランドを、「オーガニック」化粧品はオーガニック認証を取得、あるいは、使用原料の大部分に自社及び提携農園のオーガニック素材を使用や、ブランドラインアップの大部分にオーガニック素材を使用しているブランドを対象としている。

　日本生活協同組合連合会（略称：日本生協連）は、「新型コロナウイルス感染症についてのアンケート」の結果概要を取りまとめた。その結果、新型コロナの影響で「人の多い場所へ出かけるのを避けた」が8割、「自宅で過ごす時間が増えた」も6割となった。休園・休校期間中、子どもの昼食の準備は「食事の時間に大人が準備」が最多で68.2％。新型コロナに関する情報源は「テレビ」が最多の90.2％だった。

　同アンケートは、新型コロナウイルス感染症（COVID－19）の流行による暮らしや購買に関する影響について明らかにすることを目的に、日本生協連に加盟する全国10の生協・生協事業連合を対象に、生協組合員からの回答を集約している（有効回答数：組合員 N＝6349）なお、同調査結果の詳細版は4月末頃に取りまとめる予定だという。

　富士経済は、数量ベースでの置換え率80％超の達成期限まであと半年に迫るジェネリック医薬品の市場を調査した。その結果を「2020 ジェネリック医薬品・バイオシミラーデータブック No.2」にまとめた。トピックスとして、2023年予測（2018年比）では、高血圧症治療剤、抗アレルギー剤・呼吸器疾患治療剤、代謝系疾患治療剤がけん引し、オーソライズドジェネリック市場が1918億円（84.4％増）に達する見通しだ。ジェネリック医薬品に占める割合は15.1％までアップする。エリスロポエチン製剤、抗がん剤がけん引するバイオシミラー市場は1155億円（5.2倍）と予測。ジェネリック医薬品に占める割合は9.1％までアップする。

　この調査では、オーソライズドジェネリックやバイオシミラーなども含めたジェネリック医薬品（診療報酬点数表の後発医薬品に属するもの）をはじめ長期収載品（後発医薬品がある先発医薬品）の市場を16の薬効領域に分けて調査・分析した。なお「同 No.1」では、計46社の企業事例を調査した。